先に記事でも書いた通り、2017年3月の段階で、大卒で４０年間企業に勤めた場合の単身の年金受給者の平均は月１３万円ほど。
これが国民年金支払いのみだと月８万円ほどということはもう分かってますよね。夫婦でも月１３万円ほどしか年金をもらえない。
バレエダンサーに限っては↑このような年金生活者の方が多いでしょう。企業に勤めているわけではないので、サラリーから厚生年金が自動的に天引きされていないので。
国民年金だけ支払っているバレエダンサーが必要な最低貯金はどのくらい？
2017年の時点で、65歳以降の単身者の生活費は、平均月額約15万円かかるということが総務省のまとめで発表されています。夫婦の生活費は、約27万円前後かかるという結果もでています。
（余裕ある老後の生活資金は夫婦で月約35万円と言われています。）
平均寿命が男女とも９０歳未満なので、仮に老後生活を６５歳から９０歳までとすると、2５年間でどのくらい足りなくなるのか？
単身者の場合15万円ー8万円＝月7万の赤字
赤字が25年続くと、7万円×12か月×25年＝21,000,000円 足りなくなります。
夫婦の場合は、27万円ー13万円＝月14万円の赤字
赤字が25年続くと、14万円×12か月×25年＝42,000,000円 足りなくなる計算です。
つまりバレエダンサーやバレリーナの国民年金だけの支払いの人は、老後に単身で21,000,000円、ご夫婦で 42,000,000円の貯金が少なくとも必要になる計算です。
- 30歳から貯金した場合、単身者で月5万円の貯金が必要
- 40歳から貯金した場合、単身者で月7万円の貯金が必要
- 50歳から貯金した場合、単身者で約月11万7千円の貯金が必要
上記の計算はあくまでも2017年時点での年金受給額に対する、65歳以上の国民年金受給者の最低限必要な生活費です。
将来的に年金額が増えることは絶対にありません。人口が減る一方で、逆に老人が増え医療費、年金受給率が今以上にどんどん上がっていくのが原因です。
そうすると、もっと最低限の老後資金が必要になることはすでに予測されています。
保険会社ではそういう今後の年金受給率と年金生活困難者を想定して、そうならないように、公的年金だけには頼らない、「個人年金」というものを設けています。
加入できる年齢や病歴・ケガによっても加入の可・不可はありますが、必ずだれにでも訪れるのが老後の生活です。
プロのダンサーと一般サラリーマンの老後資金に対する現実味のギャップ
子どもの時代からの元プロダンサーやバレリーナのバレエ仲間をみても、老後の生活資金をコンスタントに考えて生活している人はあまりいません。
ダンサー同志のご夫婦はそれこそお教室の経営と生徒確保や自分たちの生活費確保で手がいっぱいで、老後資金調達のことを考えている時間も資金にも余裕がない人が多いです。
そこが世間一般とのギャップなんですよね。
普通の会社員は、会社でも大体30歳すぎると同僚でも老後の貯金の話しや、具体的な個人年金の話し、退職金はいくら支払われるのか？等、現実的な老後の資金の話しもするようになります。
プロのダンサーだと、月額の収入も違うし、ボーナスや退職金もない人生なので、早めに貯金するか、資産運用か、副業を続けるか。とりあえず公的年金はないものとして老後資金について真剣に考えたほうが自分のためです。
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