バレリーナはバレエ団を辞めた後、フリーダンサーで活躍する人、バレエ教室でインストラクターとして活躍する人が多いのは事実です。
職種となるとどのカテゴリーになるでしょうか？
バレエ関係者だと、何らかの企業に属して「厚生年金」を支払わない限り、自由業や自営業に属することになります。
女性の場合は専業主婦になれば職種は無職になりますね。
いずれにしても老後の公的年金は「国民年金」のみになります。
とてもこれだけでは1か月生活はできないですね。だから65歳以上のバレエ関係者の方には、生涯バレエの先生として教えをされていく人も多いのでしょうね。
通常の６５歳定年としてその後20年間の貯蓄は一人当たり約2000万円は最低でも必要と言われていますからね・・・。そんな貯蓄もなく年金も月数万円しか手元に残らないとなると、働くしかありませんからね。
足が不自由でびっこを引いたり、腰を負傷してたり、杖をつきながらバレエの教えをされていらっしゃる方々もらっしゃいますからね・・。
好きな職業であれ、やはり好きだから働くのと、生活が危ないから働かねば・・という心持は随分な違いですよね。
私自身は、今後大けがするか病気をするかもわからないし、将来何がおこるかわからないので、体の自由がきく若いうちに副業や個人年金、株やＦＸ等で貯蓄を増やした方が利口だと思います。
例え結婚してもバレエ関係者は離婚も少なくないので、いつ独身になってもいいようにやはり生活費の確保はしておくに越したことはありません。
バレエ関係者は年金支給額の減少と物価上昇を視野にいれて老後資金をためよう
65歳を定年と考えてそのごの20年間の貯蓄は、国民年金の他に2000万は最低必要ということは知ってます。
ただそれだけでは到底足りなくなるということを予想したほうが無難です。
1つの理由として、「物価上昇」が経済学者の間で以前から騒がれています。
バレエ関係者の年金が国民年金だけで、2016年現在の一人あたりの1か月に必要な老後の生活費は最低約１５万円とされています。
簡単に言うと、現在30歳のバレエダンサーであれば、６５歳を一応老後の生活の始まりと考えると、６５－３０＝後３５年間はあります。
その３５年の間にどのくらい物価が上昇するかを視野にいれておく。
30歳のときに１万円とする。老後平均1人当たり1か月15万円で生活と考える。
31歳のときに2万円に物価上昇すると、1万円の1万円の物価上昇になります。
・・・
65歳：これを35年間繰り返すと、単純に35万円の物価上昇になります。
つまり30歳の時に1か月15万円で生活できていたのが、35年後に35万円の物価上昇となり、15万円の生活費ではやっていけなくなるということです。
じゃ、この35年後、年金をもらえる額は物価上昇を考えて多くもらえると思いますか？
答えはちがいますよね。少子化が加速しているし、年金の財源はどんどん加速して減っていっています。そうすると年金受給額は35年後は当然減っていると予想されてるし、もしくは無くなるかもしれない。
やはり35年後といっても今から老後の生活資金をかなりためないと、病気やケガしたり体が弱くなっても65歳以上でも生活のために働きつづけなくてはならなくなりますよ。
特にバレリーナやダンサーは、若い時に体を酷使する職業です。一般人よりも体にガタがくる時期が早いです。そうなったときにまともに働けない場合も多々あるので注意が必要です。
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