日本のバレエ団の多くは団の公演だけで自立して生活できている人はトップダンサーの中でも数名に限られています。特に女性よりも男性のバレエダンサーの方がまだまだ人数が少ないため需要はあります。
舞台に出演するだけでバイトやっ副業せずに踊ることだけに集中して生活できることはほとんど可能性として低いですが、そういう劣悪な労働条件の中でもまだ「チケットノルマ」がないバレエ団はそれだけ生活に切羽詰まる状況にはまだならないです。
現在知りえる情報でチケットノルマのないバレエ団は、次のとおりです。
- 新国立劇場バレエ団
- 東京バレエ団
上記以外のバレエ団は費用は違いますがチケットノルマが多かれ少なかれ発生しています。費用はバレエ団によって様々ですが。
バレエ団のトップダンサーで大勢のファンを抱えている人の公演だと、収益もあがりチケットノルマにかかる費用も通常よりは少なくなる場合もあります。
またチケットが知人に売れずに自腹を切って舞台にたつバレエダンサーも存在するので、生活は苦しくなる一方です。
そういった国や自治体の社会保障が全くない日本の経済的状況のせいで、日本のバレリーナが30歳未満で退団して結婚やバレエの教師のかけもち、中には全く違う仕事への転職をすることの原因の一つとなってます。
日本のバレエ団付属のバレエ学校が存続する理由は２つ
日本には一般にあまり知られていないバレエ団もありますが、そのような個人のバレエ団に近いカンパニーは、年間の公演数も一桁の回数のため公演の収益もバレエ団運営維持には非常に厳しい状況であるのが現実です。
バレエ団付属のバレエ学校がある理由は、新国立劇場のバレエ研修所のようにそこでバレエやそれ以外の教養・踊りを学んで将来的にどうバレエ団へ入団できるプロのダンサーの育成という意味合いで経営しているバレエ団もあります。
逆に、私営バレエ団はバレエ学校の生徒からの月謝やその他もろもろにかかる費用の一部を直属のバレエ団の存続維持として使われていることがほとんどです。
このような日本のバレエ団やプロのバレリーナの劣悪な状況を考慮し、実力の認められているバレエダンサーは海外の有名な国公立のバレエ団に所属して生活の保障を求めるのです。
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