ダンサー引退後のセカンドキャリア例

ダンサーというとダンス全般の踊りのことをさしますが、ここではそのような一般的にダンサーといわれる方たちの現役後、引退後はどうやって生活費を稼いでいくのか？セカンドキャリアでどの程度生活できるのか？を具体的にまとめていきたいと思います。

ダンスの種類にもよりますが、やはりプロのダンサーとして活躍できるのは10代後半～30代、体力も見た目も加味して40代前半が単純な瞬発力を競うだけであれ現役として限界な方が多いです。若い方の体力や見た目にはかないません。

単にダンスが上手い下手ではなく、人気度も年齢とともに下がる一方です。

現役ダンサー引退後の仕事例

ダンスのジャンルに関わらずすべての現役ダンサーには現役で踊れない時期がきます。その年齢はジャンルによっても異なります。引退後の生活はまだまだ続きます。生活費を安定して長期的に稼ぐ、老後や将来のための大きな費用をためる問題が生じます。

その時期になったらどのように生活をするのか？を考えるのは、世間一般的には遅すぎます。というのもダンスに関わる仕事だけで生活していくのはかなり厳しく、若い世代のダンサーがどんどん排出されるため、年配のダンサーは体力的にも見た目にも人気が下がり、結局お給料が下がり雇用契約も打ち切られる可能性が大きいです。

自分が現役で動けなくなったダンサーはどのようにセカンドキャリアを過ごしていけばいいのでしょうか？

ダンサーの転職

• インストラクターや講師等のダンス指導者
• ヨガ、ピラティスの講師
• 振付家
• 柔道整復師の国家資格取得後、接骨院を開業または勤務
• ダンススクール経営者
• スタジオレンタル経営
• ファッション関係の転職
• クラブ関係のバイト、DJやバーのショーダンサー
• 振付師

ダンサーが一般求人に転職するときのポイント

インストラクターやダンススクールの先生・講師、個人スタジオ経営が最も多いのではないでしょうか？ダンス関係の仕事にこだわらないのであれば未経験の仕事の求人にトライすることもできます。

未経験の仕事で雇用される側は、早めに副業として求人に応募して働いている経験を積むことを強くお勧めします。一般社会では30代で未経験の職にはなかなか転職エージェントからの採用はかなり厳しいです。

未経験者の採用側としての本音

• 20代の方が賃金が安くて済む
• 20代の方が理解する能力が速い
• 採用する側より若い年齢の未経験者の方が仕事を教えやすい

一般社会では30代はすでに20代から企業で働いている経験があります。その点、30代の転職は有利になります。このような人たちと転職を競うのですから、やはりダンサーとしては後の人生も考え早めに副業として企業で働いている経験を積んでいることを強くお勧めします。

振付師への転職ポイントと注意点

ダンサーや歌手、ダンススクールの生徒さんに対してダンスの振り付けをするのが仕事となります。大物アーティストや人気コレオグラファーであれば年収1000万越えする振付師もいますが一握りのダンサーになります。

通常、お給料として毎月一定の賃金が稼げるわけではなく、個人で仕事を得ていく方法のため、振付の仕事が全くない月は無収入といったリスクもあります。そのためシフトが効きやすいバイトをかけもちで行っているダンサー・振付師も多くいます。

活躍の範囲は芸能人関係のメディア、イベント・舞台、長期・短期のコンサート、CM、youtube等になります。

お給料ではなく、ギャラ（報酬）として賃金を得ることが大半で、1回の公演、１つの振付に対する報酬、報酬額も振付師の知名度によってかなり異なります。

企業での振付師としての採用はかなり少なく首都圏に集中しています。

具体的に振付師としての求人はなく、大半がダンス関係者のコネクションや横のつながりから仕事を依頼されたり、振付を必要としているアーティスト他を紹介していただくようになっています。

このように仕事を得るためにダンスの実力だけでなく、コミュニケーション能力やセルフブランディング、ブログや動画自分発信を行っていく能力が必要になります。

振付師としてだけの報酬は大半が厳しい生活を強いられるため、年収350万～400万円で首都圏で独りで生活できるようになるには、複数のアルバイトや在宅の仕事を行うことで普通に生活できる年収になります。
参考までに年収300万円でボーナスある場合の手取りは270万円前後になります。月収にすると手戸り20万円前後になります。

ダンススタジオ、ダンススクールの経営のポイントと問題点

ダンススタジオやダンススクール経営は経営者として成功すれば月収50万～100万円以上も現実になります。

収入的にいろいろいい面もありますが、次のようなことに注意が必要です。

• スタジオ設立資金
• スタジオの立地選び
• スタジオの集客方法
• 広告方法

このようにスタジオ経営、スクール経営が順調に進むまでの準備期間と資金繰りがかなり大変な作業になります。フリーランスやアルバイトのような職業不安定な社会的身分であると銀行からの多額の融資も断られることが多いため、事業資金のことも考え若いうちから貯金や投資、副業を行っておくことをお勧めします。

ダンスに関わる企業に就職する

ダンスに関わる企業への就職は求人件数はかなり多いです。

ジムの正社員のトレーナーやインストラクターであれば年収は350万円前後は確保できます。正社員であれば教えること以外に、生徒さんの日程調整や事務の仕事、施設の清掃等も加味したお仕事になり、どちらかというと営業職に近い業務といえます。

ただジムやスタジオによっては物販ノルマがあったり、年齢によってより営業職に近い業務が増えたりと教える仕事が減ってきます。雇用条件によっては年収が少ないため副業を行っている関係者もいるのが現状です。

一例でありますが、株式会社HYBE LABELS JAPANでは振付師やダンサーを支える営業職を募集していることもあります。

職種内容はサポート職になり、年収は300万円～からになります。やはり正社員だと定年まで保障されるため生活はある程度安定します。

職種内容

• コレオグラファーやダンサーとの調整
• 中長期イベント・プロジェクトを管理
• 予算管理
• 運営・管理、契約調整他

ダンススクールの事務系の仕事もアルバイトや社員を募集していることが多いです。

年収は250万～以上が多く時給も最低賃金のスタジオやスクールが多いですが、社員になれば社会保障もあるため最初は副業として始め、ダンサーとして年齢リスクが出始めた時に正社員として登用していただけるように働きかけてもいいですね。

またこのような事務職を若い時期にやっていればもっと賃金の高い条件のいい転職も十分可能です。20代のうちにこういった職歴をつくることを是非お勧めいたします。

比較的プロとして現役寿命が長いダンサーですが引退後のセカンドキャリアの目安になりましたでしょうか？

もしあなたが長くダンス業界でプロとして活動したいならば現役の内にセカンドキャリアを見据えてプロ生活と並行してその後の準備を進めることをお勧めいたします！

少しでもお役に立てたならば幸いです！

才能やダンスのスキルだけでなく人脈や経営能力なども必要になります。さらにバックダンサーから振付師へのチャンスが広がっていく方もいます。

ダンサー引退後のセカンドキャリア例のまとめ

プロのダンサーとして活躍できる時期は限られています。ダンス関係の仕事でミドル、シニア時代も稼ぎたいのであれば、若い20代のうちに関係者との活動の場を広げるためにダンスを踊る場ではなく経営者関係の窓口を広げるために異種業の方たちや運営者側の方たちとの交流を行っていき、コネクションを作っていってください。

また最初は副業で踊ること以外の仕事を継続して行っておきましょう。いつダンスの仕事が減ってしまうか、なくなってしまうか予想のつかない経済的に不安定な職です。万が一減収・仕事を失っても他の仕事で食べていけるように副収入の仕事は増やしておきましょう。