バレエ団でも所属する団体によってお給料という形態があるのかわかりませんが、1公演に対するギャラを支払っているところもあります。東京バレエ団なんかそれに該当します。（ただし年の公演数は数える程度なので、ギャラだけでは10万円単位ほど。）
新国立劇場のバレエは一応国の機関なので、税金の一部から公演のたびにギャラが支給され、日給が支給され、下層のコールドまでお給料が支払われています。
少なくとも１９９７年に新国立劇場が設立された初年度からは友人であり契約ダンサーのコールドの同期がいるので、コールドまでお給料が毎月約１５万円ほど支払われていたのは確かです。
新国立劇場のコールドバレエダンサーの１５万円のお給料の手取りは実際いくら？
１９９７年に新国立劇場バレエができた当初のコールドのバレエダンサーのお給料が１５万円で計算します。
ただし、これに１公演のギャラや日当は加算していません。
月１５万円のお給料だと、１５万円×１２か月＝1,800,000円
年収200万円未満の手取りは次のようになります。
１５万円のお給料で社会保険に関しては、国民年金と国保。
雇用保険を支払う年齢ではないので、東京や東京近郊に住んでいる場合、だいたい保険で約18,000円ほどひかれます。所得税は2700円ほどになります。 住民税が約5100円ほど。
そうすると実際の手取りは、150,000円ー（18,000＋2,700＋5,100）＝124,200円ほどになります。
女性のバレエダンサーは実家に住んでいる人も多いので、20代のうちは実家に住んでいれば食費や家賃光熱費もタダで両親の恩恵を受けれるので（？）お小遣いが12万円もあれば、日本では十分バレエだけに打ち込むできる恵まれた環境といえるでしょうね。
これ以外のバレエ団は固定のお給料自体がないのが現実なので、空いている夜の時間帯や公演やリハのない休みの時に日給のバイトをやっていることが日本のバレエでは常識になっています。悲しい事実ではありますね。
バレエダンサーにバイトを増やす原因となる課せられるチケットノルマ
そして日本国内のバレエ団多くは（新国立劇場と東京バレエ団を除く）場合はチケットノルマがあることも常識です。
劇団や宝塚と同じく、数少ないバレエ団の公演のチケットをバレリーナに課して売りさばくことをバレエ団はしているんです。
そうやってバレエ団は集客も売り上げもバレエダンサーによる経営になってます。
バレエ団の幹部はそれで生活しているんだから何なんでしょうね。バレエダンサーがいなければバレエ団事態成り立たなくなるのに。
さてチケットノルマですが、これは最高位のプリンシパルになるほど持たされるチケットがおおくなります。100万単位のチケットノルマになることも一般的な理解となってます。
特に女性のバレエダンサーへのチケットノルマが高くつきます。
男性の場合はチケットノルマがないバレエ団も多いです。
これはまだまだ日本のバレエ界では男性バレエダンサーの数が女性よりも圧倒的に少ないため、男性がいろいろな面で優遇されている状況になっているからです。
ほとんどのバレエダンサーがチケットノルマを課せられるときは、バレエ関係の友人やバレエのお教室の生徒さんへ売ったり、親戚や両親の関係をあたったりしてます。
さばき切れなく自腹でチケット代を毎回買っているバレエダンサーの友人もいました。
（バイト代がすべてチケットノルマで消えていくと愚痴も漏らしていましたね・・。）
また今のスマフォ時代、フェイスブックやツイッター、インスタ効果で有名ダンサーの公演であれば、チケットが売れていくのでそういうネット情報を使った売り方もありですね。
ただし有名ダンサーではない公演の場合はチケットは売れにくいという事実もあります。これは金券ショップやネットオークションで売る場合も同じ状況といえます。
チケットノルマを達成する為に借金をしているバレエダンサー関係者もいましたね。
それでもプロのバレエダンサーとしていつまでこのような超貧乏生活をしていくのか？
そんなことで30代、40代以降の人生設計が経済的にできるのか大きな不安を感じます。
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